令和4年度 第13回定時総会を開催

2023年7月19日
投稿先 活動報告

■令和5年5月16日青森市のホテル青森において第13回定時総会を開催し、滞りなく終了しました。 また、当日は長年当協会のために尽力いただいた方々に感謝状を贈呈しました。 ■今年度はJBNが行う各種研修会、補助事業の中で特に重要と判断される説明会を青森で開催予定です。 ・「和の住まい」推進リレーシンポジウムの実施 ・仮称「建築物省エネ等の改正、脱炭素社会に向けた取り組みについて」のセミナー実施 ・「

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平成30年度 第9回定時総会の開催

2019年5月22日
投稿先 未分類

去る、令和元年5月16日(木曜日)午後3時より、青森市内のアラスカ会館において平成30年度 第9回定時総会を開催し、滞りなく終了したことをご報告させていただきます。   同日、特別講演も開催いたしました。 テーマ『建て主のダメ出し、タダでどこまで直す』 弁護士法人 匠総合法律事務所 弁護士 秋野 卓生 講師 会場は満員御礼で大好評でございました。

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平成30年度「地域に根ざした木造住宅施工技術体制整備事業」の適用申請提出

2018年5月31日
投稿先 未分類

平成30年度「地域に根ざした木造住宅施工技術体制整備事業」の公募が開始され、 当協会として今年度は、この事業に力を入れて参りたいと思っております。 5月末の公募締め切りでしたが、無事に適用申請を提出いたしました。 採択されれば具体的な内容を公開させていただきますが、今回は概略だけをご説明 させていただきます。 【事業の目的】 木造住宅供給の担い手となる大工技能者の急激な減少や高齢化、雇用不安や諸待

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平成30年度「グリーン化事業」適用申請提出しました。

2018年5月31日
投稿先 活動報告

既にご案内いたしております、平成30年度「グリーン化事業」の 適用申請を5月28日(月)に評価事務局へ提出いたしました。 今回の構成員の数は以下の通りです。 1.原木供給事業者        5社 2.製材・集成材・合板製造       16社 3.建材流通事業者        4社 4.プレカット          2社 5.設計             16社 6.施工事業者         

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平成29年度 第8回定時総会の開催

2018年5月23日
投稿先 活動報告

去る、平成30年5月9日(水曜日)午後3時より、青森市内のアラスカ会館に おいて平成29年度 第8回定時総会を開催し、滞りなく終了いたしました。   同日、特別講演も開催いたしました。 テーマ『これからの太陽光発電販売方法について』 (株)エネリード 代表 狩野晶彦 講師

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電通×JBN、家づくりの情報交換サイト「スマ@ホーム」開設

2014年2月26日
投稿先 お知らせ

 電通(東京都港区)と全国の地域工務店でつくる一般社団法人JBN(東京都中央区、青木宏之会長)が提携し、生活者の家づくりに役立つ情報を発信するサイト「スマ@ホーム(よみ:スマートホーム)」を開設した。  「省エネと暮らしの豊かさを両立させた住まい」を「スマートホーム」と規定し、これを実現するために住まい手、つくり手、建材設備機器メーカーの3者が情報交換を行う場とする。  トップページにある「縦に伸

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建築紛争・トラブル研修会のお知らせ

2014年2月18日
投稿先 未分類

極寒の候ではございますが、貴社ますますご繁栄の事とお喜び申し上げます。昨年中は当協会運営に多大なご支援ご協力を頂き誠にありがとうございました。本年もどうぞよろしくお願い致します。 さて,今回は昨年の総会時にご提案させていただきました、弁護士法人 匠総合法律事務所との団体法律顧問契約につきまして、代表社員弁護士 秋野卓生先生をお招きし、その説明会と建築紛争・トラブルについての研修会を開催致します。

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JBN全国大会 in広島

2013年11月19日
投稿先 活動報告

 11月13日~15日の三日間,青森県優良住宅協会が連携団体として所属するJBN(Japan builders Network)の全国大会が広島で行われ,当協会から代表8名が参加して参りました。    大会は,大工エキスパートJBNマスターズ(大工技能競技大会)や,200年住宅(長期優良住宅)の生みの親として,福田康夫 元内閣総理大臣の講演,これからの地域工務店の市場展開等のテーマ別分科会など盛り

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平成25年度 青森県「住宅省エネルギー施工技術講習会」開催について

2013年8月8日
投稿先 未分類

国土交通省では,住宅の省エネルギー化を推進するための体制強化を行う事業とし,昨年に引き続き今年度も平成25年度住宅市場技術基盤強化推進事業として,木造住宅・木造建築物の性能及び生産性向上のため「住宅省エネ化推進体制強化事業」を推進しています。  この事業の中では,新築住宅における省エネ基準適合率を平成32年度までに100%とすることを目的とし,地域の木造住宅生産を担う大工,工務店,建築士事務所,住

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